バイクに乗る際にはかかせないヘルメット。万一事故になっても頭部の損傷をできるだけおさえてくれる、重要な装備品です。そんなヘルメットですが、実は結構消耗品。メーカーによって交換の目安や時期も定められています。
こちらの記事では、ヘルメットの交換により不要となった古いヘルメットの処分方法についてくわしくみていきます。
不要なヘルメットの処分についてお話しする前に、まずはヘルメットの交換時期についてみていきます。
一般に、バイクのヘルメットは3年程度で交換した方がいいとされています。バイク用ヘルメットの大手メーカーである(株)SHOEIやヤマハグループの(株)ワイズギアでも、それぞれホームページで3年をめどに交換をすすめています。
その他|製品に関するよくあるご質問|サポート情報|ヘルメット SHOEI
https://www.shoei.com/support/faq/common/others.html
ヘルメットご使用上のご注意 – バイク用品・バイクパーツ | ヤマハ発動機グループ ワイズギア
https://www.ysgear.co.jp/mc/helmet/caution/attention/
またバイク用ではありませんが、工事現場などで使われる産業用ヘルメットでも耐用年数は3〜5年ほどとされています。
日本ヘルメット工業会 JHMA | FAQ
http://japan-helmet.com/faq/index.html
基本的にはどんなヘルメットでも、3年程度を交換の目安と考えておくべきでしょう。
バイクは本来、脳をはじめ大事な器官がつまっている頭部を守るためのものです。3年以内であっても、なんらかの理由で大きく損傷した場合は交換するようにしましょう。たとえまだ購入後それほど時間が経っていないものであっても、防御力の落ちたヘルメットは使うべきではありません。
上記の(株)SHOEIのサイトでは、あごひもにほつれが見られるときやヘルメットがゆるく感じられるようになった場合も交換するようにすすめています。
ここからは、不要になったヘルメットの処分方法についてみていきます。
ヘルメットを販売しているお店には、買取も行っているお店もあります。そういったお店では新しいヘルメットを購入する際、下取りしてくれることも多いです。新しいヘルメットの購入と同時に処分できるので、時間や手間の節約になる点もメリットです。
ヘルメットにかぎらず、さまざまな不用品を引きとっている業者に引きとってもらうこともできます。ただしこうした業者には無許可の業者も多いとされており、環境省も注意を呼びかけています。
環境省_廃棄物の処分に「無許可」の回収業者を利用しないでください!
http://www.env.go.jp/recycle/kaden/tv-recycle/qa.html
ネットオークションやフリマアプリでも、ヘルメットを売却することはできます。ただし年数の経ったものや損傷しているヘルメットは、本来の性能を発揮することはできません。たとえ見た目には問題のないヘルメットだとしても、防御力の落ちたヘルメットをヘルメットとして使う用途で他人に譲ることはおすすめできません。
またかならずしも希望する価格で販売できるとはかぎりませんし、オークションなら価格設定次第では、落札されずに終了してしまうこともありえます。
ヘルメット専門で買い取っているお店もあります。一概には言えませんが、人気のあるものや流通量の少ないものなどプレミア価値のあるヘルメットを売却する場合、価値をふまえた上で買いとってもらえることが期待できるでしょう。
リサイクルショップなどで販売することもできます。ただし価値の判定には、専門店ほど高度なものは期待できない可能性があります。
ヘルメットは自治体に不燃ごみ(燃えないごみ)として出すこともできます。自治体によっては不燃ごみは大きなものと小さなもので区別していたり、専用の袋に入れなければいけない場合もあります。市役所のホームページなどで事前によく確認しておきましょう。当然ですが、ごみとして処分する場合は無償で手放すことになります。
知人や友人に寄付、または譲渡することでも処分はできます。ただしくり返しになりますが、損傷などで防御力の下がったヘルメットを、再度ヘルメットとして使用する前提で譲ることはおすすめできません。
バイクと一緒に処分するのであれば、ヘルメットも同時に回収してもらえる場合があります。全国展開している「バイク処分.com」では、引きとり時には指定日時にうかがい、ヘルメットも処分するのであれば無料でひきとってもらえます。
ヘルメットは頭部を守る大事な装備です。新しく購入しても3年をめどに交換し、3年を経ずとも、損傷して強度を損なった場合は交換を考えるようにしましょう。
不要になったヘルメットは、ご紹介したようなさまざまな方法で処分することができます。迷ったら「バイク処分.com」のような専門の業者に相談してみましょう。