いよいよ処分することになった大事なバイク。でも実際に処分するとなると、どうすればいいかよく分からないという方も多いのではないでしょうか。

売却するにしても解体するにしても、バイクを処分するには先に廃車手続きを行う必要があります。廃車の際にはナンバーや印鑑のほか、排気量ごとにさまざまな書類が必要になります。バイクの処分を自分で行う際に、必要となるものについてみていきます。

廃車手続きには、永久に抹消する場合と一時的に抹消する場合がある

廃車の手続きや必要となる書類は、排気量ごとにことなります。125cc以下の原付／126cc〜250ccの軽二輪／251cc〜の小型二輪の3種類に分かれます。

廃車の手続きにはそのバイクを永久に使用しないようにする永久抹消と、一時的に使用不可とする一時抹消の2種類があります。この点は自動車の廃車と同じです。

ただ実際には、損傷がひどくてよほど再利用の見込みがないような場合をのぞいて一時的な抹消を行います。一時的な抹消でもバイクの売却は可能ですし、税金（軽自動車税）もかからなくなります。

原付（125㏄以下）の処分に必要なものとその手続き

排気量が50cc以下のバイクは「第一種原動機付自転車」、51cc〜125ccのバイクは「第二種原動機付自転車」と呼ばれます。いわゆる原付です。

原付は排気量が小さいこともあり、より大きな126cc〜のバイクでは廃車手続きは陸運局（運輸支局）で行いますが、原付はもよりの市役所や町役場で行います。

廃車に必要となるのはナンバープレートと所有者の印鑑（認め印でも構いません）、そして標識交付証明書です。標識交付証明書はナンバープレートと一緒に自治体から交付されるもので、ナンバーや車台番号などが記載されています。原付は車検の必要はありませんが、標識交付証明書はいわば車検証に代わる証明として使える書類です。

標識交付証明書を紛失していた場合は、発行した市町村の窓口で再発行が可能です。

この再発行もそうですが、原付の廃車で注意しなければならないのは、住んでいる住所（住民票がある）市町村の窓口ではなく、ナンバープレートに書いてある住所の市町村窓口で手続きする必要があることです。

現住所が東京であってもナンバーが「川崎」であれば、川崎市内で手続きする必要があります。手続き自体は、窓口で必要な書類に記入し捺印するだけです。

軽二輪（126～250㏄）の処分に必要な手続き

軽二輪は、市町村窓口ではなく、陸運局（運輸支局）で手続きを行います。

必要となるのはナンバープレートと印鑑に加え、軽自動車届出済証です。軽二輪も原付と同じく車検を受ける必要がありませんが、軽自動車届出済証は原付における標識交付証明書と同じように、車検証の代わりのような証明書類として使える書類です。

ただし原付とちがい、こちらは陸運局（運輸支局）に申請して交付してもらいます。もし紛失した場合は、陸運局（運輸支局）で再発行してもらえます。

必要な書類がそろっていれば、あとは陸運局で必要な書類を購入・記入・捺印するだけです。

小型二輪（251㏄〜）の処分に必要な手続き

251cc〜の小型二輪（大型のバイク）も、軽二輪と同じく陸運局（運輸支局）で廃車の手続きを行います。

ナンバープレートと印鑑が必要なのは軽二輪と同じですが、小型二輪では車検があるので、軽自動車届出済証ではなく車検証が必要です。

車検証も、もし紛失した場合は陸運局で再発行してもらえます。必要な書類がそろえばあとは軽二輪と同様、陸運局で配布されている申請書を購入し、記入・捺印します。

バイクを処分する際の費用は？

廃車自体には、手続きを自分で行えばほとんど費用はかかりません。小型二輪では手数料350円（印紙を購入）が必要になります。

バイクの専門店では、廃車の手続きそのものを手続きを代行してくれるところもあります（おおむね5,000円ほど）。

廃車後にバイクを処分する際の費用は、処分方法によりまちまちです。 バイクメーカーなどが参加している「二輪車リサイクルシステム」では、対象となっているバイクであれば指定の引きとり店に持ちこむことで無料で引きとってもらえます。

自分のバイクが対象かどうかは、（公財）自動車リサイクル促進センター二輪車事業部のホームページで検索できます。

対象車両・引取基準｜公益財団法人 自動車リサイクル促進センター

不用品回収業者でも引きとってもらえることもありますが、この場合は買いとりではなく、引きとり料が発生する（お金を払う）ことが多いです。相場はおおむね1〜2万円になります。

処分に費用が発生するのではなく、無料で引き取ってもらえるのが当社のような無料処分業者です。

動かなくなったバイク、10年以上放置しているバイク、車検証をなくしてしまったバイク。すべて無料で引き取り処分してもらえます。

あと必須ではありませんが、廃車手続きの際にぜひ用意しておきたいのが自賠責保険の保険証です。

廃車時に保険期間が残っていれば、保険金が還ってくる場合があります。任意保険についても還付される場合がありますので、事前に保険会社に問い合わせておきましょう。

まとめ

バイクの廃車手続きについて排気量ごとにまとめますと、以下の表のようになります。

バイクの廃車後に処分する際の費用は処分方法によりまちまちですが、まずは無料処分業者をあたってみるのがいいでしょう。

バイクを処分するには、まずそのバイクを廃車することが必要です。廃車手続きは自分でできることは分かっているけど、どんな書類が必要なのか…いざ自分でやるとなると…など、面倒・不安に思っている方もいらっしゃるのではないでしょうか。

バイクの廃車手続きは、排気量による区分（原付・軽二輪・小型二輪）によって変わってきます。実際にどのような書類が必要なのかについて、区分別に解説していきます。

原付バイク（125㏄以下）の処分に必要な書類

125cc以下のバイクは原付（原動機付自転車）と呼ばれます（50cc以下が第1種、51〜125ccが第2種）。126cc以上のバイクでは廃車手続きは陸運局（運輸支局）で行いますが、原付バイクの場合、手続きはもよりの市町村の窓口（市役所や町役場など）で行います。必要なものはナンバープレートと印鑑、それに書類としては「標識交付証明書」が必要です。

「標識交付証明書」はナンバープレートを交付する際に一緒に交付されている書類です。所有者の住所・氏名、原付の型式や車体番号が掲載されています。

原付は車検が行われないため、車検証がありません。「標識交付証明書」は、いわば車検証の代わりになる証明書類と言えます。

あとは市町村の窓口で書類に必要事項を記入し、捺印すれば廃車の手続きは完了します。

軽二輪（126cc～250㏄）の処分に必要な書類

126cc〜250ccの軽二輪は原付とはことなり、自治体ではなくもよりの陸運局（運輸支局）で手続きを行います。自分の住んでいる地域がどの陸運局（運輸支局）の管轄になるかは、国交省のホームページで確認できます。

自動車：全国運輸支局等のご案内 – 国土交通省

軽二輪車も原付と同様、車検制度がありません。そのため車検証に代わる証明書類として、廃車手続きの際には「軽自動車届出済証」が必要になります。
原付における「標識交付証明書」と同じように、使用者・所有者の住所・氏名や、車両番号・車体番号・型式などが記載されています。

「軽自動車届出済証」は陸運局に届け出ることで交付されます。通常は、ナンバープレートと同時に交付されているはずです。
紛失した場合は、陸運局で再交付してもらうこともできます。また、住所など「軽自動車届出済証」に記載している内容が変更になっている場合は、住民票などの証明書類が必要になります。

必要なものがそろっていれば、陸運局で申請書に必要事項を記入・捺印すれば廃車の手続きは完了です。

小型二輪（251㏄以上）の処分に必要な書類

251cc以上の大型バイクは、小型二輪と区分されます。軽二輪と同様、陸運局（運輸支局）で手続きを行います。小型二輪は車検制度があるため、原付の「標識交付証明書」や軽二輪の「軽自動車届出済証」のような書類ではなく、車検証が必要です。ほか、ナンバープレートと印鑑が必要です。

どの排気量のバイクでも共通ですが、ナンバープレートを紛失した場合は警察署への届出と、理由書の記載が必要になります。
理由書は運輸支局長あてに提出するもので、車台番号や紛失の理由、紛失の状況などについて記載します。

必要なものがそろっていれば、あとは軽二輪車と同様です。陸運局で申請書に必要事項を記入・捺印すれば、廃車の手続きは完了です。

バイクを永久抹消登録や一時抹消登録する際の注意点

バイクの廃車には、「永久にそのバイクの登録を抹消する」「一時的に登録を抹消する」の2種類があります。ですが、ほとんどの場合は一時的な抹消で廃車手続きを行います。

永久に抹消した場合は二度とそのバイクの登録を復活させる、つまり乗ることはできなくなります。

一方、一時的な抹消ではふたたび登録すればそのバイクに乗ることができるようになりますし、状態の良いバイクなら買取業者などに売却することもできます。一時的な抹消でも税金（軽自動車税）はかからなくなるため、永久に抹消する場合と比較してほぼデメリットがありません。よほど車体の損傷が激しいような場合をのぞき、廃車する場合は一時的な抹消を選ぶようにしましょう。

バイクを処分する方法や書類については、バイク無料処分業者に相談を

廃車手続きをする時間がない、あるいは自分で行うのが不安という場合は当社のようなバイク無料処分業者に依頼することもできます。

たいていのバイク無料処分業者では廃車手続きの代行も無料で行っています。廃車の手続きはご説明してきたような書類のほか、委任状を用意することで代理人申請を行うこともできます。

自分で書類を用意する場合も、専門家に相談すればより確実です。

まとめ

ご説明してきましたように、廃車手続きに必要なのはナンバープレートと印鑑に加え、小型二輪では車検証、軽二輪・原付では車検証に代わる証明書が必要です。

いずれもバイクに乗っていれば保持しているはずの書類ですが、もし紛失している場合は、廃車手続きにそなえて早目に再発行などの措置をとっておきましょう。これはナンバープレートも同様です。

再発行などで手続きが複雑になった、またそもそも書類の確認がわずらわしい・自信がないといった場合は、当社に相談していただければ幸いです。

大切なバイク、いざ処分しようとする際にはどれくらい費用がかかるのでしょうか？単にバイクの処分といっても、実際にはさまざまな方法があります。

もちろん処分にお金がかかる場合もありますが、うまく処理すれば、費用がかかるどころか無料で引き取ってもらえることも。

バイクにはどんな処分方法があるのか、またそれぞれの方法ごとにかかる費用の価格について処分方法ごとにみていきます。

回収業者とリサイクルによる処分

バイクの処分方法は、大きく分ければ売却するか、捨てるかのどちらかです。売却すればお金になりますが、売れない（価格がつかない）場合もあります。また捨てる（引きとってもらう）場合は、逆に処分に費用が発生することもあります。その場合は、できるだけ安く処分することを考えるのが基本です。

回収業者へ依頼する

たとえ故障している／修理には費用がかかるようなバイクでも、バラバラに解体してパーツにすることで利用価値が出てくる場合があります。

これは自動車でもそうですが、パーツにして売却すれば利益が出ることが見込めるため、状態の悪いバイクでも引きとる回収業者が存在します。こうした業者であれば安く引きとってもらえる可能性は高いですが、安いといっても1〜2万円ほどの価格が費用としてかかることが多いです。

二輪車リサイクルシステムによる処分

バイク業界では二輪車メーカーなどが「二輪車リサイクルシステム」を立ち上げています。これは全国の「廃棄二輪車取扱店」に処分を頼めば、無料でバイクを処分してもらえるというものです。

対象となるのは参加メーカーの原付・軽二輪・小型二輪。ポケバイやバギーは対象外です。

公財）自動車リサイクル促進センターのホームページでは、車台番号から対象車両であるかどうかを検索できます。対象外の車両は引きとってもらえない（持ち帰りになる）ので、処分する際には事前に検索して確認しておくようにしましょう。

大手メーカーではホンダ・スズキ・カワサキ・ヤマハなどが参加しています。また廃棄二輪車取扱店は、（一社）全国軽自動車協会連合会のホームページで検索することができます。

対象車両・引取基準｜公益財団法人 自動車リサイクル促進センター

廃棄二輪車取扱店名簿

ただし「二輪車リサイクルシステム」では、パーツごとの処分はできません。引きとってもらうにはフレーム／エンジン／ガソリンタンク／ハンドル／前後輪が一体となっていること、つまりバイクとしてバラバラになっていない必要があります。

バイク専門の無料処分業者に引きとってもらう

では、値段がつかないようなバイクはどうすればいいのでしょうか？
また買取業者で査定してもらったものの、逆に引き取りに料金を払うことになったら損ですよね。

そのような場合は無料処分業者に相談してみてください。

当社のような専門の処分業者の場合、ほとんどのバイクは無料で引きとってもらえることが多いです。故障しているバイクや、事故車でも引きとってもらえることもあります。またこちらから持参せずとも、自宅や指定の場所まで引きとりに来てもらえることも多いです。

またバイクは、まず廃車手続きをしていなければ売却することはできません。廃車手続きは排気量により市役所や陸運局（運輸支局）で行う必要があります。回収業者に依頼した場合や自分でネットオークションなどを通じて売却する場合は、この廃車手続きも自分で行う必要があります。

一方バイク専門の処分業者に引きとってもらう場合は、手続きを代行してくれたり、自分で行う場合もこまかくアドバイスしてもらえることが多いです。一人で行うのはどうも苦手、あるいは調べたり手続きする時間がなかなかとれないといった場合は、処分業者に依頼するのがもっとも手間いらずでしょう。

まとめ

バイクの処分は大別して以下の3つの方法がありました。

総合的にみれば、リサイクルシステムに出すか無料処分業者に依頼することがおすすめです。

回収業者は引きとり価格が必要なことが多いですし、バイクにかぎらず、無許可の廃棄物回収業者はトラブルが多いとも言われています。

環境省_廃棄物の処分に「無許可」の回収業者を利用しないでください！

メーカーによるリサイクルシステムは安心ですが、処分は無料になります。まずは無料処分業者に依頼してみましょう。

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