故障してしまって修理するにも費用がかかる、あるいはもっと排気量の多いバイクに乗りかえたい…原付を廃車したい場合、どのような処分方法があるのでしょうか?引きとり先ごとにメリット・デメリットをみていきます。
原付を廃車する場合、大きく分けて以下の4つの引きとり先が考えられます。
・指定引取場所
・廃棄二輪車取扱店
・バイク処分業者
・不用品回収業者
二輪車には、業界でつくる「二輪車リサイクルシステム」があります。これはスズキやカワサキといった国内のバイクメーカーやバイク関連の業者によって運営されているものです。もちろん、原付も対象になります。
このシステムでは、リサイクルの対象となる二輪車であれば無料で引きとってもらえます。対象となるのは、基本的には同システムに参加しているメーカーのバイクです。対象となるバイクは以下のページで検索できるので、自分のバイクが対象となるかどうか、引きとりに出す前に調べておきましょう。
なおかつては同システムのリサイクルマークの付いたバイクが対象でしたが、’11年からはマークの付いていないバイクも対象になっています。
対象車両・引取基準|公益財団法人 自動車リサイクル促進センター
https://www.jarc.or.jp/motorcycle/object/
対象となるバイクであれば、全国にある「指定引取場所」に持ち込めば無料で引きとってもらえます。以下のページに場所の一覧があります。
指定引取場所一覧|公益財団法人 自動車リサイクル促進センター
https://www.jarc.or.jp/motorcycle/reception/
対象のバイクであれば、無料で引きとってもらえるのは大きなメリットです。自分のバイクが対象となるかどうか、またどこに持ち込めばいいかはすべてネット上で調べることができますし、「指定引取場所」は全国に約170か所と、持ち込める場所が多いのも魅力的です。’20年からは電動バイクの引きとりにも対応しています。
ただし同システムに参加していないメーカーのバイクなど、対象外となるバイクは引きとってもらえません。また、パーツごとの引きとりにも対応していません。持ち込む場合はバイクとして形になっている必要があり、パーツごとにバラバラになっている状態の場合は、引きとり前にバイクとして組み上げておく必要があります。
二輪車リサイクルシステムでは、廃棄二輪車取扱店に持ち込むことでもバイクを処分できます。全国に約8,000店あり、以下のページに一覧があります。
廃棄二輪車取扱店名簿
https://www.zenkeijikyo.or.jp/nirin/shop/
廃棄二輪車取扱店に持ち込む場合も、指定引取場所に持ち込む場合と同様、リサイクル料金は無料です。ただし、引きとりに来てもらう場合は別途搬送費がかかりますし、売却にともない廃車手続きも依頼する場合はその費用もかかります。
動かないバイクや年数の経ったバイクでも、型式が珍しいものであったり、パーツとして利用価値があるので、無料で引き取ってもらえます。しかも引き取りにも来てもらえるので負担がありません。
また車検証やナンバープレートがなくても引き取ってもらえ、廃車の手続きも代行してもらえます。
バイクにかぎらずさまざまな不用品を回収している業者に、バイクを回収してもらうこともできます。ただしこうした不用品回収業者は無許可のところも多いとされており、環境省では、無許可の回収業者を利用しないように注意を呼びかけています。
原付を引きとってもらえる業者をご紹介してきましたが、原付であればどんなものでも引きとってもらえるのでしょうか?
動かない原付でも、パーツをとり出す目的や海外への輸出などで買い取り、もしくは引きとっている業者もあります。二輪車リサイクルシステムでも、動かないバイクも引きとりしてもらえます。
こちらも動かないバイクと同様、部品がなくても残っているパーツに価値があったり、そもそも車体自体に価値がある場合は有料で引きとってもらえる可能性があります。二輪車リサイクルシステムでは「フレーム/エンジン/ガソリンタンク/ハンドル/前後輪が一体となっていること」が条件になっています。
基本的に、原付などバイクを売却する場合は廃車する必要があります。当然ですが、廃車していればナンバーは不要です。まだ廃車していない場合も、ナンバーがなくても廃車手続き自体は可能です。
バイクの引きとり先として、「指定引取場所」「廃棄二輪車取扱店」「バイク処分業者」「不用品回収業者」の4つをご紹介しました。二輪車リサイクルシステムは対象のバイクであれば確実に引きとってもらえますが、対象外のバイクは引きとってもらえません。また、基本的には自分でバイクを持ち込む必要があります。
不用品回収業者は無許可のところも多いとされ、利用は基本的におすすめできません。
まずは一度無料処分業者に相談することをおすすめします。
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